年収1000万円でも「貯金0円」になってしまう5つのNG習慣

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2016.01.23

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みなさんは10年後、20年後の家計をイメージできていますか?

「いまは貯金できないけど、もっと収入が上がれば貯金ができるようになるはず!」

そう思っている人もいるかもしれません。実際、たとえば夫婦ともに正社員の共働き世帯ならば、世帯年収1,000万円はそれほど非現実的な数字ではありません。

しかし、そんな幻想を覆す驚きのデータがあります。

年収1,000万円~1200万円未満で貯蓄のない世帯・・・10.8%

年収1,200万円以上で貯蓄のない世帯・・・11.8%

なんと、高収入世帯の1割は貯蓄ができていないのです。金銭的に余裕があるにもかかわらず、貯金ができない。そんな共働き世帯が、いま増えています。

そこで、節約アドバイザーのヨースケ城山さんに「年収1,000万円でも貯金0円世帯の要注意な習慣5つ」を教えていただきました。年収が上がっても、こういったことはしないように気を付けていきましょう。

■1:毎月の支出をお互いが把握していない

「お互いにいくら使っているのか、把握していない家庭がけっこう多いんです。共働きで世帯年収1,000万円以上に多いケースです」と城山さん。

いわゆる“別財布”で、家賃は夫、食費は妻と分担を分けてお互いに負担しあうケース。それぞれが自分の小遣いを好きなように使い、手元にお金が残らないパターンです。

さらに、妻(または夫)が専業主婦(夫)でも、誰も家計を管理していないケースも。それでも家計が回ってしまうのが高収入の怖いところなのです。

毎月の支出を把握することは、収入額に関わらず貯金をする上で必須といえます。

■2:無意識のうちに生活水準も上げている

次が、生活水準全体を上げてしまうケース。

現在、日本の給与所得者4,645万人のうち、年収1,000万円以上は全体の3.9%にあたる約169万人。城山さんは「毎月の収入額と『自分は上位4%だ』という意識が、高価なマンションや車などの購入意欲をくすぐるのです」と指摘します。

子どもの教育費についても同様。早ければ幼稚園から私立の学校へ進学させ、オール私立コースならば文系でも約1,500万円、理系だと2,000万円を超えることも。

「子どもにはいくらお金をかけてもかまわない」という親心が支出に拍車をかけるため、いくら1,000万円稼いでいても貯金が0円という状況が続いてしまうのです。

■3:子どもにお金をかけすぎている

家計全体の水準に合わせ、子どもの携帯電話の料金、お小遣いも高額になっていきます。「『子どものため』と欲しがるだけ与えていると、その金銭感覚が子どもに確実に伝わります。すると、子どもが成人しても家から出ていかない。働かないということも。

結婚にしても、生活レベルの低下につながる結婚というものが想像できず、現実的には結婚にはいたりません。もし結婚したとしても実家からの援助がないと成り立たない家庭が生まれます」

その結果、貯金が0円世帯となってしまうというのです。

■4:人より多く飲み代やご祝儀を払っている

「異業種交流会やセミナーなど、つきあいの幅が広いのも年収1,000万円以上の層の傾向」と城山さん。必要経費として割り切っていて、支出カットに意識がいきにくい費目でもあります。

年収相応に職場での地位も高く、上司として部下を飲みに誘った場合の支払いもかさみます。

「自分の収入が多いのだから」とお店のランクも上がりがちで、部下3~4人と飲みに行って支払いが5万円、ということも。部下や親せきのご祝儀に多く包まなくてはいけないという義務感も芽生えます。

さらに、専業主婦の妻にも避けて通れない交際費が。「子どもが私立の幼稚園、小学校に通えば、ママ同士の集まりに参加する必要が出てきます。するとランチ1万円というような食事会があることも」(城山さん)

その結果、年収が高くても貯金が増えにくくなってしまうようです。

■5:知り合いの怪しげな儲け話を断らない

「そして年収1,000万円以上になると、いろいろな人たちが近づいてきます」と城山さん。

不動産投資や未公開株の購入話、外国為替取引のお誘い、保険の新規加入の案内などがそう。

「近づいてくる人はその人の収入が目当てです。『儲かりますよ』といってくる人はうそつきです。そんなオイシイ話があれば人に勧めるはずがありません。

しかし収入が多い人は、いまある収入を活かして財産形成を図りたいと思っていることが多く、そこにつけ込んで『儲かりますよ』と言葉巧みに取り入るのです」

最初は「もし負けても生活に支障はないから」と月に3万円程度の投資から始まり、気がつくと生活の大きな負担になっているということに。

お金持ちほど借金もしやすいので、気をつけないといけません。

収入アップに伴って、支出額も上がっていくもの。

10年後、20年後の家計のため、今から「いくら支出しているか把握する」、「貯蓄分を先に取り分けて、残った分で生活する」を習慣づけることこそが、貯金できる家計への王道といえそうです。

(文/よりみちこ)

 

【取材協力】

※ヨースケ城山・・・節約アドバイザー、ファイナンシャルプランナー、AFP、住宅ローンアドバイザー、年金アドバイザー。

著書は『給料そのままで「月5万円」節約作戦!』(ごま書房新社)。本の内容は、『らくらく貯蓄術。住宅ローン地獄に落ちない為の家計防衛のススメ。』にもまとめられている。

ブログ『節約アドバイザー ヨースケ城山ブログ』では、節約だけではなく転職活動、著書、社労士、FPのことを配信中。

 

【参考】

「家計の金融行動に関する世論調査」(2014年)―金融広報中央委員会「知るぽると」

平成25年分民間給与の実態調査結果―国税庁(長官官房企画課)

平成26年度 子どもの学習費調査―文部科学省

教育費負担の実態調査(平成26年)―日本政策金融公庫

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