老後までに必要な資金は3000万円!FPが教える上手な貯め方

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2016.03.01

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実は、老後という言葉は戦後に生まれたものです。その証拠に、以下の数字を見てください。

1947年の平均寿命:(男性)50.06歳(女性)53.96歳

1980年の平均寿命:(男性)73.35歳(女性)78.76歳

2014年の平均寿命:(男性)80.50歳(女性)86.83歳

終戦直後の昭和22年日本人の平均寿命は、男性約50歳・女性約54歳しかありません。

つまり、60年前まで日本に「老後」という価値観は存在しなかったことになります。いい方を変えれば、いまの60代は「老後」という言葉が誕生してから「老後」を迎えている初めての世代となるわけです。

ですから、「老後にいったいどのくらいのお金が必要なのか?」ということも、日本人はいま初めて体験しているところなのです。

では、いったい老後にはいくらのお金が必要なのでしょうか?

■老後までに3000万円ぐらい必要!

総務省が出した統計調査によれば、毎月の生活費に62,326円の不足が発生します。老後が仮に20年続くとすれば、約1,500万円の不足です。

しかし、これはあくまでも生活費の不足を補うための金額。他に住宅リフォーム費用や医療費・介護費用、葬儀等の準備資金などを考慮すると、ざっと2,500万円から3,000万円の金額を老後までに準備する必要があります。

たとえば現在35歳の夫婦が、65歳までに3,000万円を準備しようとなると毎年100万円ずつ老後資金を貯めていかなければなりません。

こう考えると、誰でも焦ってしまうものではないでしょうか。

■老後の資金を貯めるタイミングが大事

しかし、焦って個人年金保険や投資信託に手を出すのは禁物です。そこには、老後資金の準備を焦られて金融商品を売ろうとする営業マンがたくさんいるから。

大切なのは、冷静になること。30代のいちばんのテーマは「マイホームをどうするのか?」と、この先に増える「教育費の準備」です。まず、この大きな山を乗り越える必要があります。

慌てて、老後資金の準備を金融商品ではじめてしまった結果、教育費のピークに預貯金がなくなり、その金融商品を解約する。そんなケースをよく見かけます。

金融商品は、長期運用することでメリットが生まれるもの。多くの場合、中途解約では損失が出てしまいます。その結果、家計のお金を減らしてしまったのでは本末転倒です。

つまり、老後の資金の上手な貯め方のコツは、「どのタイミングからはじめるのか?」ということなのです。現実的には、教育費のピークが終了したタイミングからでないと、とりかかるのが難しいケースが多いでしょう。

子どもが大学を卒業するときに自分が55歳だったとすれば、「その先10年間でどれだけ老後資金を貯めることができるのか?」ということになります。

それ以降は子ども教育費がかからないのですから、ちゃんと取り組めば年間数百万円単位でお金を貯めることが可能です。

しかし、多くの家庭では子ども教育費が終わると気が抜けてしまい。家計の支出が大雑把になってしまうのです。そこを引き締めていけば、意外と老後の資金は貯まります。

ただ、家庭によっては子ども教育費が終わるタイミングと老後に入るタイミングとが重なるケースや、住宅ローンが多すぎて繰り上げ返済をすると老後のお金がなくなってしまうこともあるでしょう。

そうならないように、まずはライフプランをちゃんと作成することが必要なのです。

(文/ファイナンシャルプランナー・岡崎充輝)

 

【参考】

岡崎充輝(2015)『20代・30代で知っておきたい これからかかるお金で困らない本』日本実業出版社

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